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08年の世界経済成長、1.8％・国連、見通し下方修正 

08年の世界経済成長見通しを下方修正だそうです。

【NIKKEI NET 2008/05/19より引用】
08年の世界経済成長、1.8％・国連、見通し下方修正
　【ニューヨーク＝中前博之】国連は19日までに、米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題の深刻化などを受け、2008年の世界経済成長率予測を1月時点の3.4％から1.8％に下方修正したと発表した。

　国連の経済社会局がまとめた報告書は、米国の住宅・金融市場の悪化は今後も続くとして、同国の成長率が昨年の2.2％からマイナス0.2％に落ち込むと予想。日本は個人消費の低迷や米景気後退に伴う輸出減などで昨年の2.1％から0.9％に減速するとみている。

　報告書はまた、米政府による景気刺激策の効果の度合いに応じた楽観的、悲観的双方の予測も提示。楽観的な予測では08年の成長率は世界2.8％、米国1.0％、日本1.3％にとどまった。悲観的な場合は世界0.8％、米国マイナス1.3％、日本0.3％としている。
【引用おわり】

この見通しが正しければ、今年は、将来に向けた仕込みの年になるかもしれない。
特に、ポートフォリオのコアになっている米国が低調（楽観シナリオでも日本以下）だとすると、ポートフォリオ全体に与える仕込み効果も大きい予感がしています。（個人の勝手な予感なので真に受けないように…）

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J-REITへの投資を検討しましたが 

僕は現在、J-REITには投資していません。

理由は、2年前に投資の検討をした時の下記記事のとおり、当時の配当利回りの低さと、金利上昇局面であったことでした。
（関連記事） 2006/05/01 不動産投資はパス、それではＲＥＩＴはどうでしょう？
2年前当時、J-REITの配当利回りはだいたい3％台でしたが、山崎元氏の著作によると、REITのリスクを考えると配当利回りが4〜5％程度でも低いとのことでした。

昨年末くらいから、サブプライム・ショックの余波で、J-REIT価格が暴落、暴落という話を聞くことが多くなってきました。
どれ、そんなに暴落したならそろそろどうかな？
と思って、ワクワクしながら東証REIT指数の配当利回りを調べてみると…
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根性なし投資の予感 

国内外の株式が、だんだん回復してきちゃいましたね。

いやまあ嬉しいんですが、もう少し低空飛行を続けるものだと思っていたので、仕込みに不完全燃焼感が残っていたり、いなかったり。
せめて、今月の「ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法」は早めにやっておくべきだったかもしれません。
結果論ですけどね(^^ゞ

話はガラっと変わりますが、僕は高校の時に弓道部に入っていました。
弓道なんてマイナーなスポーツのことなんて、ご存じない方がほとんどだと思いますので、簡単に説明しますと、ひとり4本の弓矢を打って何本的に命中したかを競うスポーツです。以上。

って簡単すぎるのでもう少しお話しすると、僕はヘタクソだったので2本中れば（弓道では「中る」と書いて「あたる」と読みます）いいほうでしたが、うまい奴だと何本打っても外しません。
ですから試合では、いきおい何十本も打ち合って、1本でも外したやつが負けという、チャールズ・エリスが言うところの「敗者のゲーム」になります。
自分で書いてて驚きましたが、まさか弓道とチャールズ・エリスが結びつくとは（笑）
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政府、16日にも英ファンドに中止勧告・Ｊパワー株買い増し 

英ファンドに対して、政府が「この株は買っちゃダメ」と勧告するそうです。

【NIKKEI NET 2008/04/16より引用】
政府、16日にも英ファンドに中止勧告・Ｊパワー株買い増し
　政府は16日にも英投資ファンド、ザ・チルドレンズ・インベストメント・ファンド（ＴＣＩ）に対し、Ｊパワー（電源開発）株の買い増しの中止・変更を勧告する方針を固めた。関税・外国為替等審議会（外為審）が15日、「公の秩序の維持が妨げられるおそれがある」との意見をまとめたためで、外国為替及び外国貿易法（外為法）に基づく勧告に初めて踏み切る。

　今後はＴＣＩが勧告を受け入れるか、勧告を拒否したうえで株買い増しの中止・変更命令を受けるかが焦点となる。
【引用おわり】

断られた英ファンドは思うでしょう。

「へ？じゃあ、何で取引所に上場してるの？」

電源開発が、株主によって「公の秩序の維持が妨げられるおそれがある」会社なら、最初から上場させないのが筋であって、上場しているからには、誰でもその株を売買できなければフェアじゃないと思ってしまいます。

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公的年金、物価連動国債で運用――インフレに備え 

公的年金が、いよいよインフレに備えだしたようです。

【NIKKEI NET 2008/04/13より引用】
公的年金、物価連動国債で運用――インフレに備え
　公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は2009年度にも物価上昇による資産目減りを回避するための投資を始める。消費者物価指数（ＣＰＩ）が上がれば元本や利子が増える物価連動国債での運用や、原油などの高騰で恩恵を受ける資源関連株への重点投資を検討する。物価に上昇圧力がかかるなかで、インフレに強い資産を持つことで運用利回りの向上を目指す。

　ＧＰＩＦは厚生労働省の委託を受けて、約150兆円の公的年金積立金のうち92兆円（昨年12月末時点）を国内外の株式や債券で市場運用している。うち国内債券は53兆円。この一部を物価連動国債に配分する方向で検討に入った。投資額は今後詰めるが、物価連動国債の市場規模は約7兆円のため、市場に影響を与えすぎないように数百億―数千億円程度になりそうだ。海外の物価連動国債に投資することも選択肢となる。
【引用おわり】

ながらくデフレだった日本にも、インフレの足音が聞こえてきました。

大騒ぎされているガソリンだけでなく、パンやトイレットペーパーなどの生活必需品の値上がり（個人的にはビールの値上げが痛い…）が実感される今日この頃。
今のところ消費者物価指数に目だった上昇は見られませんが、これは指数の出し方にカラクリがあるからで、生活実感的には物価は上昇しはじめているような気がします。

公的年金が、インフレへの備えをはじめたことが、何よりの証拠です。

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バリュー投資家さん、大活躍？ 

日経新聞によると、日本株は極端に売られている状態だそうです。

【NIKKEI NET 2008/03/18より引用】
東証１部、ＰＢＲ１倍割れ６割・好業績企業も
　17日の東京株式市場では、企業の解散価値を表すとされるＰＢＲ（株価純資産倍率）が1倍を割り込む銘柄が続出した。東京証券取引所第一部の上場銘柄のうち6割近い996銘柄が1倍割れ。2008年3月期で最高益を更新するリコー（連結ＰＢＲで0.93倍）、10年ぶりに連結経常利益が1000億円を超える三菱重工業（同0.9倍）など業績が好調な企業も目立つ。日本株が極端に売られている状態を示している。
【引用おわり】

業績が好調な企業もPBR1倍割れ。
バリュー投資家の方々は、いま楽しくてしょうがないんじゃないでしょうかね。
こんな時こそ、買いなのでしょう。

よく「買い手不在」なんて報道がされていますが、あれはウソです。
買い手がいるから株価がつくのであって、本当に買い手不在なら株価はつかないはずです。
市場には粛々と買っているヤツが必ずいます。

少なくとも、水瀬はドルコスト平均法で毎月、買い手です。
日本株比率が低いのは申し訳ないですが(^^ゞ

※言わずもがなですが、投資判断は自己責任でお願いしますね。
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英国銀行ノーザン・ロックの国有化と株価動向 

英国の銀行ノーザン・ロックが国有化とのこと。

【毎日jp 2008/02/18より引用】
＜ノーザン・ロック＞経営難で一時国有化する方針　英政府
　【ロンドン藤好陽太郎】英政府は１７日、経営難に陥った英住宅金融大手で、中堅銀行のノーザン・ロックを一時国有化する方針を固めた。英ＢＢＣ放送が報じた。ノーザン・ロックをめぐっては、英ヴァージン・グループが買収の優先交渉権を得て交渉していたが、同行が英国の中央銀行であるイングランド銀行から借り入れた公的資金約５兆円の返済が障害となり、暗礁に乗り上げた。

　ノーザン・ロックは、サブプライムローン問題で英国の短期金利が急騰した影響で資金調達が困難になり、イングランド銀行が昨年９月に緊急融資を行ったが、預金者が各支店に行列を作る取り付け騒ぎが起きた。英政府は信用不安拡大を防ぐため、ノーザン・ロックの預金を全額保護していた。
【引用おわり】

預金者はほっとひと息ですね。
欧米で銀行の国有化なんて珍しいような気がします。なんだか日本っぽいですね。

日本では、2003年にりそな銀行の国有化が決定されてから、株価の暴騰が始まった記憶があります。
似た状況を安易に結び付けて考えてはいけないのですが、先日、EFAに臨時投資してばかりということと後学のため（本当は暇つぶし）、めずらしく英国の株価動向に何日か注目してみたいと思います。どうなるんでしょうね。

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株安、欧米やアジアで加速・下落率、日本と並ぶ 

世界の株安が日本に追いついてきた（？）そうです。

【NIKKEI NET 2008/01/20より引用】
株安、欧米やアジアで加速・下落率、日本と並ぶ
　欧米やアジア市場でここへ来て株価の下落が加速し、下げの大きさが際立っていた日経平均株価に並んできた。米景気が本格的に減速し始めたとの見方から世界的に経済の先行き懸念が高まったことが背景にある。

　1月第2週時点（11日まで）の日経平均の年初来下落率は7.8％で、3―4％前後の各国指数に比べて下げが大きかった。しかし第3週時点（18日まで）ではほぼ横並び。日経平均は9.4％と依然下げ幅が大きいが、香港が9.4％、フランスやドイツも9.3％など、下げ幅が並んできている。米英も9％近い下げになった。
【引用おわり】

世界の株安に加えて、今月は円高も進んでいます。
マイポートフォリオも傷んでいます。
でも、今月の「ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法」は、よい買い物ができそうです。
各アセットクラスの購入単価を、ちょっとは下げてくれるでしょう。
（ご参考）ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法とは？

また、毎月のドルコスト投資以外にも、久々に、臨時投資を検討しはじめようと思います。
今まで、新聞の見出しに、「世界同時株安」「トリプル安」などの言葉が踊りはじめた時に、臨時投資を検討してきました。
実際にやるかどうかはまだ分かりませんが、ちょっとワクワクしながら、しばらく相場をながめていようと思います。
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日本株は世界で下から２番目 

昨年の日本株は、世界で下から2番目だったようです。
しかも、過去10年間の平均でも、下から2番目とのこと。

【毎日jp 2008/01/06より引用】
日本株：下落率高く世界で下から２番目　上位は新興国

　世界５２カ国・地域の主要株価の年間騰落率を比較した調査で、日本は昨年６．５５％の下落となり、下から２番目の５１位だったことが分かった。米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）が調査したもので、上位は、３位のインド（７８．９８％上昇）、４位のブラジル（７４．６４％上昇）、６位の中国（６６．９１％上昇）など新興国が軒並み占めた。

　各国市場の主要銘柄（日本は東証１部などに上場する約１７００銘柄）を指数化し、年初に比べて年末の水準がどうだったかを比べた。世界平均は９．５７％の上昇で、先進国全体では７．１１％、新興国全体は３８．７６％の上昇だった。首位はナイジェリア（１１０．５６％上昇）で、米国も４３位ながら４．０２％の値上がり。下落したのはわずか５カ国で、最下位（下落率が最大）はアイルランド（１９．６２％減）だった。

　日本は過去１０年間の平均でも最下位から２番目（５．１５％増）と伸び悩んでおり、Ｓ＆Ｐは「投資家の日本離れを裏付ける結果だ」と分析している。
【引用おわり】

もちろん、日本株の中にも上がった株はあったのでしょうが、日本株専門の投資家さんは相当厳しかったのではないでしょうか。

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FRB利下げで日米ともに株高 

米国FRBの大幅な利下げをきっかけに、日米ともに株価反発しているらしいですね。

【NIKKEINET 2007/09/19より引用】
東証大引け・急反発――米株高好感し全面高、約２週間ぶりの高値
　19日の東京株式市場で日経平均株価は急反発。大引けは前日比579円74銭（3.67％）高の１万6381円54銭で４日以来約２週間ぶりの水準を回復した。上げ幅は空売り規制の強化で638円22銭高となった2002年３月４日以来約５年半ぶりの大きさだった。米国の予想を上回る大幅な利下げをきっかけに18日の米株式相場が急反発したことを好感。主力株中心に幅広い銘柄が買われた。為替相場が円安・ドル高に振れたことも輸出関連株への買い安心感につながった。日銀は午後、金融政策の現状維持を賛成多数で決めたが、特に材料視する動きはみられなかった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も急反発。
【引用終わり】

日本株は、5年半ぶりの上げ幅とか。
ここのところ、株式相場が低調だったので、ほっとしているかたも多いと思います。
僕は、今月の「ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法」をまだやっていなかったので、微妙に悔しいです。
週末か来週あたまあたりに、ぼちぼちやろうかなと思います。(^^ゞ

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