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６月の「ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法」昨日投資しました 

「ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法」６月分の投資を、昨日行いました。
（※ちょっと投資心をくすぐるドルコスト平均法とは？）

毎月定額購入しているメインファンド（バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンドとバンガード・ウェルズリー・インカム・ファンド）がドル建てなので、できるだけ円高の日を狙って購入しています。

今月は明らかに出遅れました。
６月上旬の円高＆株安が懐かしいです。

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メガバンクのリスク性商品残高が増えていることに対する警鐘 

メガバンクのリスク性商品の残高が増えているそうです。
この事に関して、再び、警鐘を鳴らしたいと思います。

【NIKKEI NET 2006/06/27より引用】
リスク性商品、２割増の12兆円・大手３行の3月末残高
　三菱東京ＵＦＪ、みずほ、三井住友の3大銀行で投資信託や年金など運用次第で手取り額が変わる「リスク性商品」の販売が伸びている。3行の販売残高は3月末に12兆円強と、1年間で約2割増えた。低金利が続くなか、個人がリスク性商品を購入する動きは確実に広がっている。銀行は購入トラブルを防ぐため、運用リスクを含めた商品説明の徹底などにも力を入れ始めた。
　規制緩和を受け、銀行窓口では98年12月に投信、2002年10月から生損保の個人年金を販売できるようになった。投信や年金の販売は銀行にとって手数料収入につながることから、リテール（小口金融）取引のなかでも重点的に経営資源を投入する分野になっている。 (07:02)
【引用終わり】

投資をしている仲間として、メガバンクで投資されている方、これからメガバンクで投資を始めようとお考えの方を本気で心配しております。ひとこと言わせてください。

率直に申し上げて、メガバンクのリスク性商品（投資信託・外貨預金）には、ろくなものがないのが現状だと僕は思います。
求めている投資信託がそのメガバンクにしかない等、積極的にメガバンクを選択しているのであれば何も申し上げることはありません。
しかし、ただ何となく、身近だったから、定期預金とセットで買えば金利優遇キャンペーンがあったからというような理由で、メガバンクで投資を始めてしまった方、これから始めようという方は、今からでも、購入金融機関について十分に比較検討されることをおすすめします。

僕がそこまで言う理由は……
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ウォーレン・バフェットが自分の資産の８５％を寄付 

ウォーレン・バフェットが自分の資産の８５％を寄付することにしたそうです。
その額、なんと３．４５兆円！
す、すごい…。
さすがは全米第二位のお金持ちです。（ちなみに一位はビル・ゲイツ）

でも、こういう人たちは、お金持ちになるずっと前から、既に寄付をする習慣があるものだと聞いたことがあります。
ケロッグス、カーネギー、ウォルトン、ロックフェラー、テンプルトン。みんなそうです。
さかのぼって旧約聖書の時代、イスラエルの民には、収入の１０分の１を寄付する習慣があったそうです。

「与える人は、より多くのものを手に入れる」

さて、自分には出来るだろうか？
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証券業界の友人たちの資産運用 

土曜の夜に急に呼び出しがかかり、高校の友人たちと飲みました。

その中には、某証券会社ストラテジストのＡ君と、某格付け会社のＢ君がいました。
お前ら偉くなったなぁ、うんうん。
彼らから、いろいろと勉強になる話を聞くことができました。
どんな話かは……内緒です（笑）

ひとつだけ話をすると、社員自身の資産運用に関する規制についてです。

Ａ君には株式の個別銘柄売買に関する規制があり、手続が面倒くさいので投資信託で資産運用しているとのことでしたが、驚いたのはＢ君です。
なんと……
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投信の管理手数料、10年で14％値上がり 

ここのところ、投資信託の「販売手数料」の方は無料化が進んでいると報じられていましたが（関連記事）、残念なことに、「信託報酬」の方は逆に上がっているようです。

【NIKKEI NET 2006/6/25より引用】
投信の管理手数料、10年で14％値上がり
　個人が投資信託を購入したあとに運用会社や販売会社に対して毎年支払う管理手数料（信託報酬）がじわり上昇している。3月末時点で販売されている投信の平均手数料は10年前に比べ、14％上昇した。新興国へ投資する株式ファンドなど管理コストが高い投信が増えたのに加え、運用会社間の競争激化で証券会社・銀行の収入になる信託報酬を引き下げにくい面があるためだ。
　信託報酬は運用成績にかかわらず自動的に徴収され、運用会社と販売会社の収益となる。米系の有力投信評価会社、モーニングスターの調査によると、3月末に販売されている投信の信託報酬の平均は契約資産の1.27％。10年前に比べ0.16ポイント上がっている。 (07:01)
【引用終わり】

「運用会社間の競争激化で証券会社・銀行の収入になる信託報酬を引き下げにくい面があるためだ」なんてさらりと書いてありますが、あきらかにおかしいと思います。
普通、競争が激化したら、価格は下がるものでしょう？
逆に価格が上がるとは、いったいどういうことでしょうか。

以前読んだ「投資戦略の発想法」（木村剛著）は「販売が主で運用は従、これが日本の投信の実態だ」と言っています。更に、「販売優先の理論で、投資家の立場など配慮されていない場合が少なくなかった」と指摘しています。

要するに、運用会社にとっては、販売会社がお客さんであって、投資家がお客さんではないのでしょう。
この歪んだ構造が、投資信託市場の競争が激化しているのに価格が高くなるという、不思議な現象を引き起こしているのだと思います。
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特に調子が悪かったＲＥＩＴ市場 

前回の記事のとおり、当選したリプラス・レジデンシャル投資法人のＩＰＯ申し込みを見送ったわけですが、カブリーズさんによると、ＲＥＩＴ市場全体が、最近、特に調子が悪かったようです。

オリックス・アセットマネジメントで法律違反があったり、日本リテールファンド投資法人に行政処分勧告が出たり、新規ＲＥＩＴが上場中止になったりしていたようです。
ＲＥＩＴ市場全体に対する信認が揺らいでいるということでしょうか。

リプラス・レジデンシャル投資法人は、かなり逆風の中での上場になっていたのですね。
久々のＩＰＯ当選で浮かれていましたが、冷静になって調べてみれば、直近に、こんなにもたくさんのネガティブ情報があったのを見落としていたようです。

幸いにも、今回は損失を避けることができましたが、普段、あまり見ていない投資対象に、安易に飛びつくことは危険だと思い知りました。
ウォーレン・バフェットも言っているように、「よく知らないものには手を出さない」ですね。
今回、利益は得られませんでしたが、よい教訓になりました。
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見送ったリプラス・レジデンシャル投資法人の上場結果は… 

久々に当選したＩＰＯ、リプラス・レジデンシャル投資法人ですが、いろいろ検討した結果、涙を呑んで見送ることにしました。
※参考記事
2006/06/18 リプラス・レジデンシャル投資法人のＩＰＯ当選

その後、６／２２に上場したようですので、その後の顛末を調べてみました。
まず、公開価格４５万円に対して、注目の初値は、４２万円。
公開価格を６．６％も下回っての上場でした。
事前に調べたところ、ＲＥＩＴのＩＰＯ初値の平均はプラス１．２％というデータを見て、テンション低っ！と思ったわけですが、まさかこんなに下回るとは…。
そして上場２日目、週末の終値が、４０万７０００円でした。
更に、前日比マイナス１．７％でした。

ＲＥＩＴはキャピタルゲインを狙う商品ではなくコツコツとインカムゲインを狙う商品だから長い目で見て、という意見もあります。
しかし、僕は今のところ不動産に対してはネガティブなので、資産クラスとして、長期保有する気はありません。
ＩＰＯは、長期投資の合間の、ちょっとしたワクワク投機として考えているので、キャピタルゲインが狙えない銘柄はパスなのであります。

リプラス・レジデンシャル投資法人のＩＰＯ申し込みは見送りましたが、上場から２日間のこの下落を見る限り、これでよかったのではないかと思いました。
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売りたくなったら見る言葉 

僕の投資スタイルは、インデックスファンドのバイ＆ホールド戦略です。
バイ＆ホールド戦略を採る投資家の一番大事な仕事は、企業分析やマクロ経済分析ではなく、単に「ファンドを売りたくなった時に我慢すること」ではないでしょうか。
しかし、実際にやってみるとこれが非常に難しい。市場にはさまざまな誘惑が満ちています。
そんな時は、「売りたくなったら見る言葉」を繰り返しかみしめましょう。

ビギナー投資家にぜひ覚えておいてほしいのは、運用という作業は基本的に「持っていること」であり、「売り買い」ではないということです。なぜかといえば、それは頻繁な売買はコストが大きくて不利だからです（それ以上でも以下でもありません）。

「お金がふえるシンプルな考え方（マネーのルール２４）」（山崎元著）より


相場が何日か続けて大きく下落した時、焦る気持ちで、売らなきゃやられる！とバタバタしていると、ふとこの言葉を思い出します。
あまりに基本すぎて忘れがちな事ですが、「そりゃそうだ」と我に返り、バイ＆ホールドを継続できます。

お金がふえるシンプルな考え方―マネーのルール24
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ダイヤモンド社
山崎 元（著）
発売日：2001-10
おすすめ度：4.5
amazon.co.jpで詳細をみる (Amazy)

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海外ＥＴＦ、日・米・香港での購入費用の比較 

PALCOMさんよりコメントで、海外ＥＴＦの購入費用比較情報（日・米・香港）をいただきました。

単なる手数料比較でなく、税金や事務処理のことなど総合的に考慮した比較をされています。
こういう情報を「生きた情報」と言うのだと思います。ぜひ皆さまにもご覧いただき、海外投資の参考にしていただけたらと思います。
（PALCOMさんご本人の了承を得ております）

【2006/06/19の記事のコメント文より引用開始】

日本で海外ETFが販売される場合、おそらく外国株式と同等の取り扱いで販売される可能性が最も高いと考えられます（パターン２）。
∵東京市場に上場し直すと手間がかかる

定番の海外ETFは、NYSEに上場しているものが多いので、上記を前提とすれば、結局、米国株式と同じ取り扱いになることになります。

以上を前提にして、日本・香港・アメリカの証券会社で海外ETFを購入した場合に要する費用を検討してみたいと思います。

�‘�本（楽天証券）
・購入手数料−31.5米ドル
・海外送金手数料−なし
・税金
　＜配当に対する課税＞
　アメリカでの課税：10%の源泉徴収
→日米租税条約による制限税率が適用される
　日本での課税：アメリカでの課税「後」の利益に対して10%の源泉徴収→外国税額控除の適用なし
→確定申告することも可能
→確定申告した場合には、外国税額控除の適用あり
　＜売却益に対する課税＞
　日本での課税：10%の申告分離課税
→軽減税率の適用あり
→特定口座不可＝確定申告必須

�▲▲瓮螢�（etrade証券）
・購入手数料−約8米ドル
・海外送金手数料−約4,000円／回　
・税金
　＜配当に対する課税＞
　アメリカでの課税：10%の源泉徴収
　日本での課税：総合課税＝累進税率
→外国税額控除の適用あり
→確定申告必須
　＜売却益に対する課税＞
　米国での課税：ゼロ
→日米租税条約13条
　日本での課税：20%の申告分離課税→軽減税率の適用なし

�９畊繊�BOOM証券）
・購入手数料：20米ドル
・海外送金手数料：約4,000円／回　
・税金
　＜配当に対する課税＞
　アメリカでの課税：10%の源泉徴収
　日本での課税：総合課税＝累進税率
→外国税額控除の適用あり
→確定申告必須
　＜売却益に対する課税＞
　香港での課税：なし
→香港では、キャピタルゲインに対する課税がない
　日本での課税：20%の申告分離課税
→軽減税率の適用なし
→確定申告必須

【引用終わり】
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１００，０００アクセス突破しました！ありがとうございます 

梅屋敷商店街のランダム･ウォーカーが、１００，０００アクセスを突破いたしました。

カウンター
（クリックすると拡大します）

カウンターを設置（２００６年１月２７日）してから５ヶ月足らずという短い期間で、１００，０００という大きな数を突破できたのは、このような未熟な投資ブログに、愛想を尽かさずご訪問いただいた皆さまのおかげです。ありがとうございました。

特に、相互リンクさせていただいているブログのオーナー様、コメントやトラックバックで貴重な情報を書き込んでいただいた皆さまには、いくら感謝しても感謝し足りないくらいです。

また、ＲＯＭっている皆さま（けっこういらっしゃる計算になります…(^^;)も、お気軽にコメント・トラックバックをいただけたらうれしいです。

これからも、のんびりとしたインデックス投資の記事しか書けないとは思いますが、皆さまにとって何かしらのお役に立つかもしれないという淡い期待を抱きつつ、頑張って書いていきたいと思います。
今後とも、梅屋敷商店街のランダム･ウォーカーをよろしくお願いいたします。

管理人　水瀬 ケンイチ

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海外ＥＴＦの提供パターンを勝手に予測 

ネット証券での取扱開始が待たれる海外ＥＴＦですが、同じ期待を抱いている方々と話している中で、今後の提供形態にいくつかのパターンがあるように思えてきました。
それを水瀬の勝手な予想でまとめてみました。

※素人の適当な予測ですから、曲解や思い込みも多々あるかと思いますが、軽いエンターテイメントとして読み飛ばしてください（笑）

パターン１：東証上場で国内株式と同等型 （水瀬期待度：１００％）

海外ＥＴＦが東証に上場し、ＴＯＰＩＸ等日本のＥＴＦや個別企業銘柄と同様に、売買できるようになります。その際は特定口座に入れることもできます。
もし実現すれば、利便性やコスト面から見て、日本の個人投資家にとってベストのパターンです。
気になるのは、ここのところ東証の外国企業が、各種資料の日本語化等のコストを嫌って、東証から撤退する傾向があることです。実現性にやや難があるか？

＜想定されるメリット＞
・信託報酬の格安さをフルに享受
・競争が進んでいる国内株式と同等の安い売買手数料
・各種資料が日本語で入手できる
・特定口座に入れられるので税務処理が楽ちん

＜想定されるデメリット＞
・強制的に円建てにされてしまう
・運用会社に日本語資料作成等の提供コストがかかり、実現性に難あり

パターン２：米国株式と同等型 （水瀬期待度８５％）

海外ＥＴＦを、米国市場に上場している米国企業銘柄と同様に、売買できるようになります。その際は、証券各社が用意する外国口座に入れることになります。
水瀬は密かにこのパターンになるのではないかと睨んでいます。海外ＥＴＦに関する今までの規制緩和（資料の英語開示解禁・届出義務廃止等）の流れを見ていても、このパターンでの実現を意識しているようにも見えます。

＜想定されるメリット＞
・信託報酬の格安さを享受（但し、口座管理手数料を取られる場合あり）
・各種規制緩和により商品提供側のコストが低く、実現性が高い
・既に大手証券では取り扱いが実現済みで、実現性が高い

＜想定されるデメリット＞
・現在、米国株式の扱いがある証券会社が少ない（大手証券とイー・トレード証券 、楽天証券のみ）
・国内株式と比べて、米国株式は売買手数料が割高（大手証券は論外）
・口座管理手数料が取られる場合がある
・特定口座に入れられないので税務処理が面倒

パターン３：外国株式インデックスファンドと同等型 （水瀬期待度１０％）

海外ＥＴＦを組み込んだ外国株式インデックスファンドとして売買できるようになります。
海外ＥＴＦそのものではないので、ちょっと例外的かなと思いますが、投資信託のスキーム自体にはそれなりに意味があり（小口化や投資家保護等）、「外国株式インデックスファンドの低コスト化」と捉えれば、頭から否定されるものでもないような気がしないでもありません。いや、ないか（笑）

＜想定されるメリット＞
・もしかすると販売手数料ゼロ（ノーロード）で購入できる（かもしれない）
・現在の外国株式インデックスファンド群よりは信託報酬が安い（かもしれない）
・金額指定購入ができれば、ドルコスト平均法に使いやすい

＜想定されるデメリット＞
・余計なコストが上乗せされて、元の海外ＥＴＦよりも信託報酬が大幅に高くなる
・商品提供側の都合で、勝手に分配金が出されてしまう恐れあり（元の海外ＥＴＦでは出なくても）
・商品提供側の都合で、途中償還・取扱廃止され、投資が継続できなくなる恐れあり（濃厚）
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リプラス・レジデンシャル投資法人のＩＰＯ当選 

久しぶりに、ＩＰＯ当選しました。

その銘柄は、リプラス・レジデンシャル投資法人です。
でも、正直微妙です。何故なら、その銘柄が上場不動産投資信託（ＲＥＩＴ）だからです。
現時点では、僕はＲＥＩＴについてネガティブです。理由は以下の過去記事とおりです。

【2006/05/01 「不動産投資はパス、それではＲＥＩＴはどうでしょう？」より引用】
全体的に見てみると、不動産投資信託という仕組み自体は悪くないと思うし、ポートフォリオに組み入れることによる分散効果は好ましいと思います。
しかしながら、日本のＲＥＩＴ価格が既に上昇した後で配当利回りが低いこと、金利上昇局面を迎えていること等、現在の環境がＲＥＩＴ投資にネガティブだと思われます。
【引用終わり】

じゃあ、何でＩＰＯ申し込みなんてしたんだろう？
それは……自分でもわかりません（笑）
ＲＥＩＴにＩＰＯ申し込みをした記憶はないので、おそらく、寝ぼけた頭で（もしくは酔いどれ頭で）、機械的に申し込み作業をしていたのでしょう。

まあ、ＲＥＩＴにはネガティブながらも、これもひとつの幸運。
与えられた幸運を、見もしないで捨ててしまうのも勿体ないので、とりあえず、検討だけでもしておこうと思います。

まず、自分にはあまり馴染みのないＲＥＩＴ業界の、過去のＩＰＯ状況を調べてみました。
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海外ＥＴＦの希望銘柄 

ネット証券での取扱開始が待たれる海外ＥＴＦですが、僕がぜひほしいと考えている銘柄をご紹介します。ちょっと気が早すぎるでしょうか？ (^^ゞ

Vanguard Total Stock Market VIPERs （米国・Expense Ratio 0.07%）
iShares MSCI EAFE Index （米国以外の先進国・Expense Ratio 0.36%）

面倒くさければ、以下の１本のみで。
streetTRACKS DJ Global Titans （全世界・Expense Ratio 0.51%）

中国など新興市場大好きの方は以下を追加で。
iShares MSCI Emerg Mkts Index （新興諸国・Expense Ratio 0.77%）

一国に特化したものや変り種は、後からゆっくり準備していただければ良いとして、まずは基本的なラインナップを揃えてもらえるとうれしいです。
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海外ＥＴＦの届け出義務廃止・金融庁が07年夏にも 

以前の記事にも書きましたが、僕は、Ｓ＆Ｐ５００やウィルシャー５０００等のインデックスに連動する海外ＥＴＦが、日本のネット証券で低コストで買えるようにならないか、ずっと心待ちにしています。
※関連記事
2005/10/26　海外インデックス商品の有力候補！？
2005/11/04　海外ＥＴＦのネット証券での販売に一歩前進
2006/03/27　ジョインベスト証券に期待するもの

例によって、「なんかいいもの出ないかな〜」と思って探しているのですが、HZさんから有望情報をお知らせいただきました。

【NIKKEI NET 2006/06/15より引用】
海外ＥＴＦの届け出義務廃止・金融庁が07年夏にも
　金融庁は2007年夏にも、海外で上場している「ＥＴＦ（株価指数連動型上場投資信託）」を国内で販売する際、発行主体となる外国運用会社に義務づけている届け出制を廃止する方針を固めた。日本語資料を求める届け出制はコスト負担が重く、事実上の参入障壁になっていた。規制緩和で国内の個人投資家も購入できるようになる。ＥＴＦは株式と同様の仕組みで、投資家保護の点から大きな問題がないと判断した。
　金融庁は「不動産投資信託（ＲＥＩＴ）」についても、届け出制の廃止を検討中。ただ、海外の不動産市況が不安定になっており、規制緩和の時期が07年夏以降にずれ込む可能性がある。 (07:02)
【引用終わり】

素晴らしい！海外ＥＴＦのネット証券での販売に向けて、また一歩前進です。
昨年１２月に、海外ＥＴＦの財務諸表や金融商品の説明書などについて、英語での情報開示を認めるという規制緩和がなされていますが、それに続いて、今回の届出義務の廃止という規制緩和で、大きく前進したのではないでしょうか。
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本日駄文につき 

今日は自分の誕生日です。
月並みですが、歳をとる度に時間が早くなっていくような気がします。
目標に一歩ずつでも近づいていけていればよいのですがね (^^;
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おくさんのボーナスは出るのか？ 

ボーナスが待ち遠しい今日この頃、いかがお過ごしでしょうか。

今回は僕のおくさんの話。おくさんは古い病院で働いています。
毎回そうなのですが、その病院、ボーナスが出るまで出るかどうかが分かりません（変な表現ですね）。

毎回、ボーナス時期になると、設備の補修があるからとか、診療報酬がどうのこうのとか、何かしら理由が浮上して、「今回はボーナスが出ないかもしれない」と病院側が匂わせてくるそうです。
結果的には、おくさんが就職してからは必ずボーナスは出てはきたようですが。

もちろん、病院側は、苦しい経営状況の中、必死の金策の末、ぎりぎりのところで従業員のボーナスを捻出してくれているのかもしれません。
でも、ボーナス出ない説の流布がこう毎回続くと、穿った見方かもしれませんが、従業員に「もらえるだけありがたい」と感じさせて、額の少なさから目をそらせようとする意図が窺えるような気がしないでもありません。

ちなみに、ボーナス支給時には、理事長・院長など経営者一族全員が従業員を並ばせて、ひとりひとり手渡しするそうです。（普段の給与は銀行振込み）
これも、病院側としては「感謝の気持ちの表れ」なのかもしれませんが、従業員側には「恩着せがましい！」と至極不評のようです。
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ボーナスは投資資金に最適 

ボーナスが待ち遠しい今日この頃、いかがお過ごしでしょうか。

ボーナスとは、「主に年末あるいは夏期、正規の給与以外に特別に与えられる賞与金」（大辞林第二版より）でありますが、私思うに、ボーナスというのは、投資資金として最も適しているのではないでしょうか。

第一に、余裕資金っぽい位置付けであることです。
そもそも、ボーナスは出るかどうかも不確定なら、金額も不確定。
生活費として過大な期待はできません。（場合によっては生活費の補填に回すこともあるでしょうが）
よく「投資は余裕資金で」と言われていますが、ボーナスはその存在自体が、余裕資金っぽい位置付けだと言えると思います。

第二に、自ずと分散投資になるということです。
一般的に、ボーナスは毎年１回ないしは２回というように、定期的に分散して出るケースが多いと思います。
ボーナスを使って投資を行うということは、自ずと投資タイミングが分散される事になります。
そうすることで、手持ち資金を一度に集中投資してしまい、タイミングで失敗してしまうリスクを軽減できます。

第三に、リバランスにぴったりということです。
毎年１回ないしは２回というタイミングは、アセットアロケーションのリバランスにもぴったりだと思います。
内藤忍氏は著書「内藤忍の資産設計塾　実践編」で、「リバランスは、やりすぎてはいけない。年１回程度でよい」と述べています。まさに、ボーナス時というタイミングがぴったりではないでしょうか。

また、通常リバランスは、上がった資産クラスを売却して、下がった資産クラスを買い増すという作業になろうかと思いますが、売却益に対して課税されてしまい、再投資しても資金効率が少し落ちてしまいます。
しかし、ボーナス時は、追加資金を使って、下がった資産を買い増すのみでリバランスできる（売却の必要なし）ので、課税による資金効率の低下も回避できます。

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日経平均大幅下落ですが… 

本日、日経平均が614.41円も下落しました。
我慢できなくて市場から退出してしまった方がかなりいるのでしょうか。
しぶとく市場に生き残り、臨時投資で拾わせていただきます。

本日市場から退出された方が、株価反発の時に、タイミング良く市場に復帰できることをお祈りしております。
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Ｅトレード証券、ノーロードファンド23本を新規に追加 

Ｅトレード証券が、ノーロードファンド２３本を新規に追加しました。

これで、業界最多水準の全４１ファンドがノーロード（販売手数料０）になります。
うれしいじゃないですか！

個人的には、シュローダー-ドラゴン･ファンド、ユーロランド・ソブリン・インカム、あたりが気になります。後でじっくり吟味したいと思います。
それから、ＴＯＰＩＸと日経２２５のインデックスファンドで、超低コストのもの（日興-インデックスファンドＴＳＰ、朝日-日経平均ファンドなど）が加わりました。
ＥＴＦの最低購入金額になるまでの積み立て投資（リレー投資）に向きそうです。ただし、買付単位が金額指定ではなく口数指定のものが多いので、ちょっと注意が必要です。

なんにせよ、選択肢が増えるのは、うれしい限りです。
ありがとう、Ｅトレード証券！

以下が、怒涛のノーロードファンドラインナップです。
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日経ビジネス７月１１日号臨時増刊、コンビニで発見 

会社帰りに近所のコンビニに入ったら、例の本が書棚に並んでいました。
日経ビジネス臨時増刊が売ってる！！

今日から発売のようですね。
自分が出ているのはたった１ページですが、なんとなくうれしいです。
思わずケータイで写真を撮ってしまいました。
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日経ビジネス７月１１日号臨時増刊に水瀬が掲載されました 

先月取材を受けた、日経ビジネスの見本誌が送られてきました。
「日経ビジネス アソシエ ７月１１日号臨時増刊」という雑誌です。
日経ビジネス７月１１日号臨時増刊

１３０〜１３５ページの投信特集「投信は正しく勝つのがキホンです」の中、１３２ページに水瀬が掲載されていました。
日経ビジネス７月１１日号臨時増刊の水瀬掲載ページ

「徹底的にバイ＆ホールド、インデックス投信の醍醐味です」という素敵なキャッチが付いています。
ブログタイトルもこれに変更しようかな（笑）
記事の詳細は、雑誌誌面に譲りますが、全体的には普段ブログで書いていることプラスアルファという感じです。

自分が独学でやっていることが本に取り上げられるのは、素直にうれしいです。
特に、個別銘柄のデイトレード全盛という世間の風潮の中、僕が実践している「インデックスファンドを中心とした国際分散投資」を、記事のまとめで「まさに王道を歩んでいる」と評していただいたことが光栄であります。

この記事が、読まれた方にとって何かしらの役に立てば、幸いであります。

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本日、臨時追加投資しました 

本日後場に、日本株のＥＴＦに臨時で追加投資しました。

いい下がりっぷりだったのもので。
明日は更に下がるかもしれませんし、上がるかもしれませんが、知ったこっちゃありません。

そんなことより、週末うちでやる餃子パーティーが今から楽しみです。
昼から仲間と飲んだくれ。これ以上の幸せがあろうか！(^^)

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２００万円のリゾートマンション 

先週末、伊豆旅行に行ってきました。温泉よかった〜 (^^ゞ
でも、今回は旅の話ではなく、不動産の話です。

賃貸生活の水瀬家では、旅行に行くとよく地元の不動産屋さんで不動産相場を見ます。訪れた場所を、観光地としてではなく、来たるべき早期リタイアの際の居住地としてチェックするのです。

駅前の不動産屋さんをチェックして驚きました。
不動産情報の中に、「リゾートマンション（２００万円台から）」というコーナーがあったのです。
そこには２００万円台のリゾートマンションがたくさん並んでました。
バブル崩壊後、リゾートマンションが値下がりしているとは聞いていましたが、いくらなんでも２００万円なんて。今すぐ買えてしまう金額ではないですか。

しかも、フィットネスルーム・温泉大浴場・プール付きです。
素晴らしい！！

でも、足湯につかりながら、冷静に考えてみました。
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外国株式インデックスファンド放浪記（まとめ） 

外国株式インデックスファンドについて、僕が巻き込まれたドタバタと傾向と対策を勝手に考察するというシリーズ記事です。
思いのほか長くなってしまったので、後から見た時に見やすいように、まとめておきます。
初めてご覧になられる方も、よろしければこちらから一気にどうぞ。
（別ウィンドウが開きます）

外国株式インデックスファンド放浪記（その１）
外国株式インデックスファンド放浪記（その２）
外国株式インデックスファンド放浪記（その３）
外国株式インデックスファンド放浪記（その４）
外国株式インデックスファンド放浪記（その５）
外国株式インデックスファンド放浪記（その６）

書籍で学んだとおりにやろうと思っても、実際には、たかだか数年の間にこれだけいろいろな出来事が起きました。おそらく、これからも起きるでしょう。
何でもそうだと思いますが、やはり理論と実践は違いますね。
僕の巻き込まれたドタバタ記が、いつかどなたかのお役に立てば幸いであります。

＜おまけ＞
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外国株式インデックスファンド放浪記（その６） 

前回の記事の続きです。このシリーズも、今回で最後です。

さて、僕はまた、新たな外国株インデックスファンドを探さなくてはならなくなったわけです。
モーニングスターなどを使って調べれば、候補の目星はすぐにつきました。
その頃の候補として、「海外株式インデックス（パレット）」「ＢＧＩ外国株式ＩＮＤＥＸ」「ステート・ストリート外国株式インデックス」「バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド」などがありました。

しかし、いくら選んでも、また継続できなくなる目に遭うのではないか。ごくごく基本的商品であるはずのインデックスファンドで何故こんなに苦労するのだろうか。という思いがどうしても頭に浮かんできます。
そこで、商品選択の前に、僕は一度立ち止まって考えることにしました。

（１）選んだ金融機関が悪かったのだろうか？
（２）ファンドの選択方法が悪かったのだろうか？
（３）それとも何か他に原因があるのだろうか？

（１）について。僕が選んだ金融機関がたまたま悪かったのでしょうか。
大和証券の投資信託運用会社の投信直接販売は、事業廃止になりました。野村證券の投資信託専門会社は、会社そのものが廃業になりました。
両社とも、日本の証券業界を代表する大手証券会社のグループ会社でした。大手なら全てにおいて良いとは思いませんが、「事業の存続」という根本的問題を考える際に、これ以上の信用がおける要因を探すのは難しいのではないでしょうか。
では、ネット証券なら安全だったか。ネット証券最大手のＥトレード証券でも、世界の主要インデックスをカバーする「プルメリカ・グローバル・インベストメント・マトリックス・シリーズ」というインデックスファンドシリーズを２０００年に発売開始していますが、今はもうありません。

（２）について。僕のファンドの選択方法が悪かったのでしょうか。
僕はインデックスファンドを、主に「コスト」で選びました。
インデックスファンドは、指数に連動することを目指した運用をするファンドですから、優劣を決める要因はそう多くありません。
指数との乖離（トラッキングエラー）の多寡もあるとは思いますが、そんなに大きく外してしまうインデックスファンドはあまり見たことがありません。
資産総額の多寡というのも、要因としてあるかもしれません。しかし、これを重視しても、ファンドの途中償還は防げても、取り扱い廃止は防げません。
一般的には、インデックスファンドの優劣を決める圧倒的要因はコストと言われています。各種投資本にもそう書いてあります。
販売手数料、信託報酬、信託財産留保額等のコストを重視し、インデックスファンドを選ぶ。この選択方法が間違っていたとは思えません。

（３）について。それでは、何か他に原因があるのでしょうか。
他にと言っても皆目見当がつかないので、基本に立ち返って、インデックスファンドそのものの歴史について、本やネットで調べてみました。
インデックスファンドは、「ウォール街のランダム・ウォーカー」著者のバートン・マルキール等の提唱により、１９７５年に米国バンガード社で誕生しました。（出典：Vanguard INVESTMENTS JAPAN）以来、多様な指数に連動するインデックスファンドが誕生している。
日本では、米国に遅れること１０年、１９８５年にインデックスファンドが誕生しました。また、２００１年に国内初の株価指数連動上場投資信託（ＥＴＦ)が東証と大証に上場しました。（出典：投信資料館）
しかし、ずっと日経平均やＴＯＰＩＸといった国内株式のインデックスファンドが中心でした。一方、国内債券、外国株式、外国債券のインデックスファンドの設定は比較的新しく、日本国内において確定拠出年金制度が導入された２００１年以降に活発化してきました。（出典：STANDARD&POOR'S）
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異業種交流 

仕事を通じて知り合った某ベンチャー企業の社長から、今度プライベートで異業種交流の食事会をするから来ないかと、お誘いを受けました。

メンバーを聞いたら、同じくベンチャー社長とか作家とか大企業の部長とか、すごそうな方々ばかりです。あわわ…。

かなり気後れするものの、折角の機会であり、ちょっと面白そうなので、行ってこようかと思います。

でも、集まったビジネスモチベーション↑↑の方々から、
「ところで、君の夢はなんだね？」
とか聞かれて、
「早期リタイアすることです」
なんて答えたら、しらけてしまうだろうなぁ…(^^;;
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外国株式インデックスファンド放浪記（その５） 

前回の記事の続きです。

僕は、野村ファンドネット証券で「ＰＲＵ海外株式マーケット・パフォーマー」を中心としたインデックス投資を続けていました。
しかし、そんな平穏な日々もそう長くは続きませんでした。

ある日、うちに帰ると、野村ファンドネット証券から、一通の手紙が来ていました。
それを読んで愕然としました。

―――都合により会社を解散します。

いろいろ書いてありましたが、そんな主旨でした。しかも、手紙はこう続きます。

・口座および保有ファンドは、希望に応じて野村證券に引き継ぐ。
・ただし、以降、追加購入できるファンドは一部のみ。

皆さまお察しのとおり、ＰＲＵ海外株式マーケット・パフォーマーは、追加購入できるファンドの対象外でした。
これでは、大和証券投資信託委託の時とまったく同じです。

その時点で、野村ファンドネット証券は、会社設立からまだ何年も経っていませんでしたが、たくさんの記事広告をマネー誌に打ちまくり、個人投資家に長期投資、分散投資、ドルコスト平均法を推奨し続けていました。
直販で細々とやっていた大和証券投資信託委託と違い、既にかなりの数の個人投資家が、長期投資を目指して口座開設していたはずです。
そこへきての突然の事業廃止。そして強制的口座移管に伴うファンドの追加投資終了です。
相当な数の個人投資家が泣かされたことは容易に想像がつきます。

僕は、深い失望とともに、ＰＲＵ海外株式マーケット・パフォーマーを売却し、野村ファンドネット証券の口座を解約しました。
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