不安定なETF市場で収入を得る(ETF Trends)

英語の勉強の一環で、ETF Trendsの英語コラムを読んでみました。

ETF Trends
Getting Paid in a Volatile ETF Market (September 3rd)

ない頭で内容をざっとまとめると、こんな感じのような気がします。
(もちろん、すべて米国市場のお話です)


不安定なETF市場で収入を得る (2010/09/03)

・今は市場でETFを売買するのには難しい時かもしれないが、よい選択肢がなくなってしまったわけではない。高配当株式ETFは、不安定な市場で安定したリターンを求める多くの投資家を引きつけている
・いくつかの研究で、1970年のような下落相場では、配当を出す株式は無配当の株式を大幅にアウトパフォームしたことが分かっている
・企業から払い出された配当は、2010年現在、15%を上限に税金がかかる。しかし、課税所得が34,000ドル以下、世帯で68,000ドル以下の投資家は、配当に課税されない
・配当を出す企業は、一般的には余剰資金を生み出している。だから、通常それらの企業は長期投資家に報いることができる質の高い企業だと言っていいだろう
・高配当株式ファンドは、高配当株式、または低配当だが歴史的に増配してきている株式に投資をしているファンドである

- iShares Dow Jones Select Dividend Index (NYSEArca: DVY)
- SPDR S&P Dividend (NYSEArca: SDY)
- WisdomTree International LargeCap Dividend (NYSEArca: DOL)
- Vanguard Dividend Appreciation (NYSEArca: VIG)

※水瀬の貧弱な英語力での解釈ですので、誤解・曲解があるかもしれません(多分あるでしょう)。あまり参考になさらないでください。


DVYやVIGのような高配当株式ETFについてのコラムです。

高配当株式についてのさまざまなアドバンテージについて書いてあります。
どれもへぇ~という感じですが、「課税所得が34,000ドル以下、世帯で68,000ドル以下の投資家は、配当に課税されない」のくだりは、翻訳に自信がありません。米国ではそんな太っ腹な証券税制になっているのでしょうか? ちょっと謎。

高配当株式といえば、「株式投資の未来」(ジェレミー・シーゲル著)では、インデックス投資を中心に据えつつ、更なるパフォーマンス向上を狙って、資産の一部で「高配当戦略」「セクター戦略」「バリュー戦略」を提唱しています。
「高配当戦略」では、ダウやS&P500の高配当利回り上位10銘柄に投資することで、インデックスを上回れる可能性があるというものです。

コラムに出てくる「DVY」は、Dow Jones U.S. Total Market Index の中で高配当の株式50銘柄に投資するETFです。
シーゲル博士の高配当戦略に近い効果が得られるかもしれません。
ちなみに、日本株式のETFでは、「上場インデックスファンド日本高配当」(1698)が時価総額および予想配当利回りに着目して選定された100銘柄に投資する高配当株式ETFです(REITも混ざってますが)。

現在のような下げ相場では、高配当戦略に人々が引きつけられるのも分かるような気がします。
もちろん日米で投資環境は違うものの、時価総額ベースのファンドだけでなく、高配当株式ファンドをポートフォリオに入れることを検討してもいいかもしれないなんて思いました。
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コメント

> 配当を出す企業は、一般的には余剰資金を生み出している。

下げ相場で、余剰資金を生み出せる企業と言うのがピンとこないのですが、具体的にどのような事象が考えられるのでしょうか?

株主を逃がさない戦略的(どこかで将来に帳尻を合わせる?)なバラマキであれば理解できるのですが・・・

企業にとって配当政策は重要

株価が大きく下落している時に配当利回りが上昇する事が多いです。
やはり、投資信託の分配金とは大きく性質が違います。
特殊な事例としてマイクロソフト、ヤフー、バークシャー・ハサウェイが挙げられますが、それを除くと一般的には1株配当が長期的に増えている企業の場合は1株利益が長期的に増加している可能性が高いと言えそうです。
現実問題として、ライブドアのケースのように会社が50億円の利益を出したなんて言っておいて配当を出さなかった理由が本当は赤字で出せる状況ではなかった事など、配当を出さない企業は問題が多いです。
配当に関わる事で最も配当を沢山貰う方法は超成長株に投資する事だと言っているのがフィッリップ・フィッシャーです。
これは、配当利回りが低くても超成長株の場合の配当成長率(サステイナブル成長率)が非常に高くて、配当の絶対額は、高配当銘柄を長期的に上回ってくると言われます。

怖いのはマザーズ企業を含めて無配当株はむしろ利益を誤魔化すか、経営者が「配当を出さなければお金の調達コストはただ」と思っている経営者が後を絶ちません。

配当は税金が問題と言う人はいますが、バークシャー・ハサウェイを除けば、成熟期の会社では大抵は利益成長が落ちて、増配をしないと株価が下落する可能性や敵対的買収の危険性が高まると言われます。
税金云々よりも、自社の株価や敵対的買収などの要因も有るので、配当を出すべき会社も沢山あると思います。
ROEが落ちた会社では配当性向を上げる事で配当によって株主に運用を任せる方が合理的な場合も出てきます(特に長期金利>ROEの状態が長期的に続くケースでは配当をして株主に運用を任せた方が良い)。

配当は税金だけで片付く問題ではなくて、株主利益の最大化のテーマの1つとして重要だと言えそうです。

34000ドル以下非課税は水瀬さんの認識の通りで時限措置だったはず、何かで見た・・・と思ってGoogleしてみると、ありました。
http://www.mof.go.jp/jouhou/syuzei/siryou/kinyu/risi03.htm




>山田さん、

一般的にはディフェンシブ銘柄と言われるような企業だったりすると思います。特に規制に守られているインフラ系などは強いでしょう。
2009年には原油高で電力会社も赤字に陥りましたが、東京電力は2009年が28年ぶりの赤字ということで日本の失われた20年の中でも利益を積み重ね続けてきました。他の電力会社も似たり寄ったりです。
他には下げ相場でも全企業が業績悪化するわけではないので、好調な企業が該当するかと思います。

また、記事が対象としているアメリカに話を移すと少し前までの製薬会社はまさにそれではないでしょうか。S&P500社の中で製薬会社10社の合計利益が残り490社の合計利益の合計より多かった時代がありました。
製薬会社はブロックバスターの特許があれば特許が切れるまで大きく稼げますから、その期間中であれば下げ相場などは関係なく利益を生み出します。2002年はダウ30種が15%ほど下がったように下げ相場でしたが、2002年の製薬業界の利益率は製造業の中では驚異的な数字です。
1.メルク:45.0%
2.ワイス:41.8%
3.武田薬品:41.3%
http://www.utobrain.co.jp/news-release/2003/092500/UBRelease0309.pdf

吊られた男 さん

> 規制に守られているインフラ系
> 下げ相場でも、好調な企業が該当する

上記2点は下げ相場に限らない銘柄選択の基準であり、下げ相場だからこその基準ではないと思います。

「下げ相場だから → 高配当株を選択」
と言う回答が導き出されるというには弱い気がします。

「下げ相場でも上げ相場と同様に利益があげられるのは → > インフラ系や、好調な企業」
となり、結果として高配当であるだけ。な気がしています。

ひねくれてますかね;

>山田さん、

「下げ相場でも上げ相場と同様に利益があげられる」

これは裏を返せば、上げ相場でも下げ相場と同じにしかならないということかと思います。
株価の期待リターンが同じとすると、下げ相場に強い株は上げ相場でも大きく上昇しないということになります。景気敏感株といわれる株の方が上げ相場では急上昇します。


ニワトリと卵で、結果として高配当なのかもしれませんが、それが結果としてインフラ系に行きつき、それが下げ相場に強いのであれば、【下げ相場で余剰資金を生み出せる企業】であり、配当を理由に選んでも良いのかとは思います。
科学的に飛行機が空を飛べる理由を説明できなくても飛行機が空を飛んでいるように、結果としてそれが成立しているのであれば、それで良いのかと。
(相場感での予測は難しいと考えている私はこういう考えがどこまで通用するかは懐疑的ですが、それが可能とする前提に立てばありな理屈かと思います)

>山田さん、吊られた男さん

ETF Trendsのコラムが本当に言わんとしていることは、我々にはわかりません。
そもそも私の翻訳がどこまで合っているかも怪しいものです。
注意書きにもありますが、あまり参考になさらない方がよろしいかと存じます(^^;

吊られた男 さん

> ニワトリと卵で、

「高配当だから → 好調な企業」
と言えない場合もあるため、必ずしもイコールではないと思うため矢印で書きました。

私の持論ですが、配当には「良い配当と悪い配当」があると思います。

---
水瀬 さん

お騒がせしました。

up to 15% は15%以上じゃなくて、15%を上限にですよ。

他にもアメリカには年金資金向けの税額控除口座だとか、投資に関する税金の優遇策が色々あります。複雑ですが^^

>ETF investorさん

ご指摘、ありがとうございます。
記事を修正しました。
英語は勉強中で自信がないので、本当にありがたくうれしいです。

いえいえ私の方こそ勉強させてもらってます。ありがとうございます!

しかしアメリカは低所得者の投資に関して大幅な優遇処置をとってますね。日本も見習って欲しいものです。

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