ある国の成長率と株式のリターンに相関はない?

今朝の日経新聞に、米国バンガードCIOソーター氏のインタビュー記事「国力、株価を左右せず」が掲載されていました。
いわく、データを分析すると、ある国の長期的なGDP成長率が長期的な株式のリターンに影響を与えるとは限らないとのこと。

先日書いたブログ記事「バンガードの海外ETFラインナップが追加!?」で紹介したモーニングスターの対談記事でも、ソーター氏が同じようなことを話していましたが、今朝の日経新聞の記事の方が突っ込んだ内容になっていました。

【日経新聞2011年3月1日朝刊7面より引用】
――長期的な問題として、人口減少が日本の成長力を低下させるリスクに関心が集まっています。

「出生率の低さや高齢化が今後の成長力を押し下げ、デフレ圧力がかかる。そのことには注意が必要だろうが、日本の株価の足を引っ張るとは単純に言えない。知っておくべきことは、ある国の長期的な国内総生産(GDP)成長率が長期的な株式のリターンに影響を与えるとは限らない点だ。過去約100年にわたるデータを分析したうえでの結論だ」

「例えば1900~2009年の間に、米国の国力が英国を上回ったが、両国の株式のリターンはほぼ同じだった。ある国の成長力が下がっても、その国の上場企業の株価にマイナスになるとは限らない」

――理由は何ですか。

「成長率に対する期待が高い国ほど、それが足元の株価に織り込まれ割高になってしまうことが1つ。さらにGDP成長率の構成要素と、その国の上場企業の利益成長の源泉が必ずしも一致しないこと、なども理由だとみている」
【引用おわり】

これは悩ましい問題です。
いろいろなところで、「GDP成長率と株式のリターンは連動する」と書かれているのを目にしてきました。
一方で、この記事のように「相関はない」という意見もあります。

例を挙げてみます。まずは「相関が高い」派の意見から。

ニッセイ基礎研究所 年金ストラテジー (Vol.158) August 2009
「つまり、名目 GDP 成長率が高くなると、株式投資収益率はもちろん、国債流通利回りも上昇するから、長期投資家にとっては望ましい。(中略)株式投資収益率と名目 GDP 成長率の関係が深いことは当然だろう。経済活動が良好なら、企業の活動水準が高まり、それを反映して株価が上昇し、増配も行われるからだ」

平成22年度 年次経済財政報告(経済財政政策担当大臣報告)
「日本の場合、名目GDP成長率よりも実質GDP成長率の方が株価との相関係数は高い。株価が景気を映す鏡だとすれば、日本の株価が映しているのは、名目ではなく実質成長率で見た景気状況といえる。名目成長率の方がより「景気実感」に近いともいわれるが、株価との関連でいえば、景気実感よりも実質的な経済パフォーマンスにより連動しているということになる」

ほぼ確実に世界の経済成長があなたの財産に変わる最も賢いETF海外投資法(北村慶著)
「投資のリターンを高めるためには、経済成長が著しい国の株式や債券に投資すべきである」


国やシンクタンクなどでも、「GDP成長率と株式のリターンの相関は高い」と言っているようです。
一方、「相関はない」「相関は低い」派の意見はどうでしょうか?


株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす(ジェレミー・シーゲル著)
「高い成長率は、かならずしも高いリターンを意味しない。国外企業であっても、国内企業であってもおなじことだ。投資家リターンの基本原則にあるとおり、肝心なのは、成長率が期待に対してどうだったかであって、成長率そのものの水準ではない」

2010年2月15日付 英フィナンシャル・タイムズ紙
中国は絶好の投資先か?高成長国への投資が好成績を上げるとは限らない

「研究対象とした19カ国を見る限り、GDP(国内総生産)の実質成長率と実質ベースの株価上昇率との間には長期的にはややマイナスの相関関係が存在する。経済の伸び率が最も低い南アフリカ共和国の平均株価上昇率は2番目に高く、イタリアは平均の半分程度のGDP伸び率ながら平均の4倍近い株価上昇率を記録している」

■米国バンガードCIOソーター氏(上記の今日の日経新聞記事)
「知っておくべきことは、ある国の長期的な国内総生産(GDP)成長率が長期的な株式のリターンに影響を与えるとは限らない」


GDPの成長率とその国の株式市場への投資収益率は相関が高いのかどうか、専門家の間でも意見が分かれているようです。
個人的には、「分からない」というのが本当のところです。
データもいくつか当たりましたが、国の違いやデータ取得時期や期間の違いによって、結果はまちまちです。

ただ、いろいろと文献を見ていくと、どうも「程度問題」のような気がしてきました。
「一般にはGDP成長率と株価が連動すると言われているが、連動しないこともあるので注意」くらいでしょうか。
ただ、不振の日本株を語る時には「相関なし」と主張して、好調の新興国株を語る時には「相関あり」と主張して、意見を使い分けるのはよくないと思います。

いち個人投資家としては、学者ではないのだから、GDP成長率と株価が厳密な意味で相関が高いかどうかは、あまり興味はありません。どこに投資すれば資産が増やせるかに興味があるわけです。
GDPとの相関よりも、日本株式・先進国株式・新興国株式の期待リターンがプラスであることが重要。しかし、どこがどれだけ上がるかは実はよく分からない。ゆえに、世界全体に分散しておく。
そんなざっくりとした理解を胸に、GDPと株価を観察していればいいのではないかと思っています。

※言わずもがなですが、投資判断は自己責任でお願いします。
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コメント

いつも同じような結論になってしまいますが…

凡人に分かることは「先のことは分からない」ということだけですね(笑)

できることは自分で責任を負える範囲(リスク許容度)で、好みの割合でなるべくもれなく分散して釣り糸を垂らしておくことでしょうか。。

それぞれの投資家のゴール期にどのような結果になっているのか興味深いですね。

個人的には日本の株価低迷はこれからも続くと見ている

専門家によって意見が違う事はよくありますが、ここまで違うのですね。

日本の場合は、株価が長期にわたって低迷している要因として挙げれば、やはり経営陣が株主に対して後ろ向きの経営をしている企業が目立つ事です。
例えば、過剰な買収防衛策を策定する企業が非常に多くある現状では経営陣が株価を上げるような努力をしなくなります。
実際にスティール・パートナーズが日本への投資を縮小する事を言っているのもそれです。
更に東証マザーズでは配当を出さない企業が目立ちますが、本来、利益が出れば配当を出すのが筋です。
その配当を出さない理由が「配当さえださなければ市場からお金を調達すれば資金調達コストはタダ」と考えている企業が多いからです。
本来、資金調達コストは株式が最も高いはずなのですが、ここを理解していない経営陣が多いのは問題です。
日本の場合は、一部上場でも問題企業は多数あり、ここを解決していかないと本当に30年も40年も株価低迷から脱出する事は難しくなると見ています。

>日本株を「相関なし」,新興国株「相関あり」
もっともです。
記事の中で、一番説得力のある言葉でした(^^)v

>虫とり小僧さん

コントロール可能な部分についてはできることを徹底的にやって、あと神のみぞ知る。
ゴール期には「運」の要素も認めないといけなさそうですね。


>タカちゃんさん

今回、自分ではけっこう信頼性が高いと思っている情報元からとってきていて、これだけ意見が違うので困惑しました。
結論は本文に書いたとおりですが。


>saru999さん

そこですか!(笑)

パッシブ投資の観点からすると、アセットアロケーションをGDP比率とすべきか、時価総額比率とすべきか、という問題に収斂するように思われます。

個人的には、時価総額比率をとっていますが、これはもう理屈というよりエイヤで決めてしまっています。強いて後付けの理屈をこねるなら、時価総額はマーケットが下した結論だから、というところでしょうか。

通貨の影響は?

普通、経済が成長すると通貨が強くなるので、それを考慮すると全くリターンが変わってくるのでは?出ていた例を使うと、イギリスとアメリカの株式市場のリターンは同じなんでしょうが、ポンドとドルの為替はこの間に大きく変わっているので、アメリカにドルで投資していた人のリターンはイギリスにポンドで投資していた人の倍以上にはなっているはずです。次は、新興国の通貨がどれだけ上がるかという話になりますが、例えインフレのために通貨が上がらないもしくは切り下がったとしても、インフレの分だけ株価は上がるはず(企業の売上と利益は増える)なので、デフレ気味の先進国よりも株価は上がりやすいはずです。

>オデュッセウスさん

なるほど。アセットアロケーションのGDP比率か時価総額比率かの問題と捉えたわけですね。
ただ、今回のお話はGDPそのものではなくGDP成長率と株価との相関のお話なので、ちょっと違うかな?とも思います。


>Udaさん

通貨の影響はあるかもしれませんね。
難しいのは、「経済成長すると通貨が強くなる」というのも理論上はそうなのですが、実際には為替は様々な要因で動くので、必ずしも理論どおりにならないこともよくあるところですかね。

少々言葉足らずでした。

私が考えていたのは、
(1)株価はGDP成長率に相関するとする説

(大前提)
GDP成長率に応じて株価が上がる

(小前提)
パッシブ投資を前提とすると、GDP成長率の優劣は事前予測困難であり、その分析は費用対効果の点で経済合理性に欠ける

(止揚)
経済成長に伴う株価上昇の利益をもっとも効率的に享受するためにはGDP比率で分散投資するのが良い

(2)GDP成長率と株価の相関性は希薄とする説

(大前提)
株価形成の前提たる企業業績は海外事業の影響等により国家単位のGDP成長率とは必ずしも相関しない

(小前提)
株価形成は事前予測できない市場の結論としての時価総額に委ねるしかない

(止揚)
経済成長に伴う株価上昇の利益をもっとも効率的に享受するためには時価総額比率で分散投資するのが良い

ということでした。

>オデュッセウスさん

なるほど、そういうことでしたか。
イメージができました。

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