各種金融商品の損益通算ができる・できない一覧

今年一年、厳しい相場だったので、短期投資家にしても長期投資家にしても、損失を被った方々も多いと思います。
一方、配当・分配金は着実に入ってきており、それと売買の損失を損益通算することで、支払う税金を減らすことができる場合があります。
金融商品によって、損益通算できるものとできないものがあるので、表で確かめてみてください。

個人的にポイントを追加するとするなら、こういうまちまちな損益通算可否を廃止して、預貯金の利子も含め全部まとめて損益通算可能にしようという動きが、たまに新聞で目にする「金融所得課税の一体化」です。ぜひ実現してほしいと思います。
また、コラムでは損益通算のために「今年中にやっておくべきこと」がまとめられていますが、12月中の期限が必ずしも商品売買ができる最終日ではないことに注意が必要です。
期限は、各金融商品によって違うと思いますので、12月の何日までの売買が損益通算に反映されるか、確認しておくことが大切だと思います。

せっかくある制度ですので、うまく活用したいところです。

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