「トータルリターンという用語が近ごろ話題」って今ごろ何言ってるの!?

日経新聞によると、価格と配当を一体で計算した「トータルリターン」が近ごろ話題だそうです。

【日本経済新聞 2012年10月10日朝刊21面より引用】
総収益率で成績を見る 価格と配当、一体で計算
総収益率(トータルリターン)という用語が近ごろ話題だ。価格の動きだけでなく配当などの現金収入も加えてはじく運用利回りのことだ。総収益率をみれば、株式や投資信託を選ぶときにこれまでと違う視界が広がる。

 なじみの薄い総収益率だが、米国では投資全体の成果を把握する評価軸として広く知られる。そもそも、約2700億ドル(約21兆円)を運用する米国で最大の投信の名前が「トータルリターン」というほどだ。名前の起源は、「債券王」と呼ばれる米著名投資家のビル・グロス氏が、米運用会社ピムコを創業した1971年にまでさかのぼる。
【引用終わり】

(゚Д゚)ハァ?

この日経記事を見て、私はひっくり返りそうになりました。

金融商品を評価する時に、キャピタルゲインとインカムゲインを合計した「トータルリターン」で判断するということは、至極当たり前の『超・基本事項』です。それが、さも「近ごろ話題のびっくり情報」的に扱われていることに、強い違和感とともに、日経新聞ですらこういうスタンスなのかというガッカリ感を抱かざるを得ません。

記事では、毎月分配型の資産上位20ファンドのうち、過去1年で総収益率が分配金利回りを上回ったファンドは6本しかなく、他のファンドは運用で稼いだ収益を上回る分配金を支払い元本を取り崩していることを紹介しています。
そのとおり。だから、「分配金利回り」などという珍妙なデータを持ちだして、さも「分配金利回りが高い=よい投資信託」と見せかけるプロモーションを続けてきた金融業者の罪は重いのです。

しかし、新聞や雑誌を始めとするメディアが、(知ってか知らずか)それを後押ししてきた面があることも事実です。そういう金融業者の広告を大量に掲載し、記事でも「分配金利回りランキング トップ10」などという情報を繰り返し掲載してきました。

日経新聞も例外ではありません。過去に、定期預金や国債等の利回りと、投資信託の分配金利回りを同列に比較して、投資信託は有利だとするようなミスリードも甚だしい記事が繰り返し掲載されています。
<関連記事>
2011/01/14 利回りの比較?
2011/02/24 日経、またもやしょーもない「利回り比較表」

こうしたミスリード情報には、今まで声を大にして指摘してきましたが、ほとんど改善されることはありませんでした。それどころか、金融業者は毎月分配型に加え、通貨選択型というヘンテコな投資信託まで開発し、分配金利回りをかさ上げして販売しまくるような状況になっていました。

昨年末あたりから、こうした状況に対して金融当局の規制が入り、金融業者もメディアもやっと我に返ったようです。
繰り返しますが、金融商品を評価する時には、キャピタルゲインとインカムゲインを合計したトータルリターンで判断します。

これは今も昔も変わりません。「これまでと違う視界」でもなければ「近ごろ話題」でもなければ「なじみが薄い」ものでもないのです。
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