【目次】
はじめに
１．1年の動き
（１）全体概況
（２）投資部門別売買動向
（３）期末受益者情報調査
（４）2013年の新規上場
（５）ＥＴＦに係る法令改正、制度改正

２．個別銘柄情報
（１）各銘柄の個別情報
（２）ランキング情報

３．制度等
（１）内国ＥＴＦ上場審査・廃止基準（概要）
（２）外国ＥＴＦ上場審査・廃止基準（概要）
（３）ＥＴＮ上場審査・廃止基準（概要）

【別添】バーゼルⅢに対応した金融機関のエクイティ投資

詳しくは上記アニュアルレポートをご覧いただきたいのですが、インデックス投資家観点で見ると、今年のアニュアルレポートの注目ポイントは、(1)ETF市場の急拡大、(2)連動インデックスの多様化の2点にあると思いました。簡単にご紹介します。

(1)ETF市場の急拡大

東証のETF市場はじりじり拡大してきましたが、この1年で急拡大したようです。


（ETF・ETN Annual Report 2014 P.4より）

ETF純資産総額は2012年2月末の約4.2兆円から2013年2月末は約8.1兆円となり、1年で約2倍に拡大しました。売買代金にいたっては、1年で約5倍に急拡大しました。

もっとも、売買代金を牽引しているのは、レバレッジ型・インバース型ETFです。1年でなんと約27倍に拡大しました。2013年12月では、カテゴリー別の売買代金の約70％を占めるまでにいたっています。主に短期売買が盛り上がった結果といえそうです。

インデックス投資家は短期投資家を嫌う傾向がありますが、ETF市場は多様性が大切です。私のようなバイ＆ホールドの長期投資家だけでなく、短期投資家など多様な投資主体が入り混じって売買が活性化することにより、ETF市場が効率化され、各銘柄があるべき価格で取引されるようになります。

(2)連動インデックスの多様化

日本のETF市場は、できてからしばらく日本株式とコモディティのETFばかりで、アセットクラスがかなり偏っていました。現在は、国内外の株式・債券等の基本アセットクラスはほぼ整備されました（いや、まだ国内債券ETFはないのですが）。

さらにこの1年で、シンプルな時価総額比率のインデックス（TOPIXやMSCIコクサイなど）だけでなく、一風変わったインデックスに連動するETF・ETNが出てきました。

たとえば、ROEや収益性などに着目した「JPX日経インデックス400」連動ETFや、「TOPIX Ex-Financials」連動ETFの登場です。


（ETF・ETN Annual Report 2014 P.46より）

日本株式クラスに関しては、各種セクターETFが元々ありましたが、「金融抜き」という新たな提案です。先日、某パーティで、さわかみ投信の澤上会長とお話をする機会があったのですが、「将来、日本国債の金利が上昇したら金融セクターは大変なことになる。うちは投資してないから大丈夫だけどな」と仰っていたのを思い出しました。


上記2点の他にも、誰がETF・ETNを保有しているのか、上場廃止基準の緩和など、インデックス投資家にとって興味深いトピックスが満載でした。ご興味があれば見てみてください。

最後に、いちインデックス投資家として、アニュアルレポートに要望があります。今後は、「市場価格と基準価額の乖離」についてのデータもぜひ取り上げていただきたい。

個人投資家が、ETF・ETNで安心してインデックス投資をするためには、市場価格（本アニュアルレポートでは「理論価格」と表記されていますが）と基準価額の乖離が1％以上あってはならないと考えています。乖離が大きいのなら、投資信託の「インデックスファンドの方がマシ」となってしまいます。

海外マーケットメイカーの参入促進などの対策を講じているようですので、その結果、改善したのかどうかいう包括的なデータも公開してほしいです。よろしくお願いいたします。


＜特に関連する過去記事＞
2014/03/02　国内ETFの「基準価額と市場価格の乖離」（2014年2月末時点）、MAXIS海外株ETF（1550）が乖離許容値オーバー

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