インデックスファンドの有用性はDC(確定拠出年金)研修が先導

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インデックスファンドの有用性は、DC(確定拠出年金)研修が先導しているようです。

企業年金連合会がDC担当者向け研修、DC法改正の議論が進みDC制度運営への関心が一段と高まる

 企業年金連合会は2015年12月11日、東京・芝公園の連合会会議室で第2回DCステップアップ研修を実施した。
 (中略)
 モーニングスターの坂本による講演は、国内公募投信市場とDC専用ファンドを比較し、データを用いながらDC市場の特性を解説した。国内投信市場では「アクティブ型」や「毎月分配」のファンドが純資産額(2015年10月末)トップ10を席巻していることと比較し、DC専用ファンドの純資産額トップ10は、「パッシブ型」のバランスファンドで「年1回決算」のファンドが占めるという際立った違いが紹介された。
 また、運用に係るコスト(信託報酬等)の比較で、「アクティブ」の方が「パッシブ」より高い、「国内投信」の平均は「DC専用ファンド」の平均より高いなどの傾向が示され、「ファンドのパフォーマンスの将来を正確に予測することはできないが、コストは確実に把握できる」として、ファンド選びの基本としてコストの把握を促した。

DC (確定拠出年金) ニュース 企業年金連合会がDC担当者向け研修、DC法改正の議論が進みDC制度運営への関心が一段と高まる_2015-12-17|| モーニングスター


上記のDCステップアップ研修の内容は、端的に言ってインデックス投資のすすめです。当ブログの主張と同じです。

「インデックス投資先進国」の米国でも、昔は高コストなアクティブファンドが中心でした。しかし、確定拠出年金の浸透にともない、低コストなインデックスファンドの有用性が一般社会に認識されはじめ、今では投信の残高ランキングの上位はインデックスファンドが上位を占めるまでになりました。

翻って日本ですが、高齢者を中心として、いつまでたっても毎月分配型(&通貨選択型)の高コストなアクティブファンドが上位を占めています。

<ご参考>
金融庁 金融審議会
「我が国金融業の中長期的な在り方」WG資料

しかし、日本でもDCを採用する企業が増え、仕事の延長で一般社員がインデックスファンドのことを知る機会が増えてきているようです。上記コラムが示すとおり、DC専用ファンドの純資産額トップ10は、パッシブ型(インデックス型)ファンドになっています。

今の高齢者層はいずれいなくなります(自然の摂理です)。残ることになる今の現役世代に、低コストなインデックスファンドの有用性が教育され始めました。証券会社をはじめとした販売会社も、投信運用会社も、毎月分配(&通貨選択型)の高コスト投信を中心とした今のままの収支構造は、そういつまでも続けられないと思い始めているはずです。

2015年は、低コストな「DC(年金専用)ファンド」シリーズ(三井住友アセットマネジメント)の一般販売開始、「購入・換金手数料なし」シリーズ(ニッセイアセットマネジメント)の信託報酬値下げ、更に低コストな「たわらノーロード」シリーズ(DIAMアセットマネジメント)の設定など、インデックスファンドの信託報酬の低コスト化、いわゆる「コスト革命」が進行しました。

これらの現象は、投信の運用会社が、低コストなインデックスファンドにいよいよ本腰入れざるを得なくなってきたことの左証だと思います。

世の中に投資法には色々ありますし、あってよいと思います。ただ、投資が仕事でも趣味でもない私たち一般人の資産形成において、何が「スタンダード」で、何が「飛び道具」なのか。

世の中が、ようやくそれに気づき始めたということかもしれません。


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山崎 元 水瀬ケンイチ
朝日新聞出版 2015-06-12

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