運用方針とベンチマークの有無の整合性がない投信は、買ってはいけない

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「損保ジャパン-DBLCIコモディティ6 」というコモディティファンドが、新規購入申込み停止になると運用会社の損保ジャパン日本興亜アセットマネジメントが発表しています。

みずほ銀行 お知らせ
2016年2月19日 2016年2月23日 火曜日より、みずほインターネット専用投信「損保ジャパン–DBLCIコモディティ6」の販売を停止させていただきます。

このコモディティファンドは、「ドイツ銀行グループ商品指数(円建て為替ヘッジなし)」というインデックスの騰落率に償還価額等が概ね連動するユーロ円債を主要投資対象とする、という運用方針でした。

「ドイツ銀行グループ商品指数(円建て為替ヘッジなし)」がベンチマークのインデックスファンドと思いきや、インデックスファンドではないようです。

運用報告書には、『マザーファンドへの投資を通じて、主に「ドイツ銀行グループ商品指数(円建て為替ヘッジなし)」の騰落率に償還価額等が概ね連動するユーロ円建債券に投資するファンドであり、特定の指数等との比較は行っていないため、ベンチマークおよび参考指数は記載しておりません』と書かれています。

なるほど、よくわからん。

投資先のユーロ円建債券の償還価額が、「ドイツ銀行グループ商品指数(円建て為替ヘッジなし)」というインデックスに概ね連動するなら、それがベンチマークじゃないのかよと思うのですが、ベンチマークどころか参考指数でもないと強弁して、運用報告書に乖離率を記載していません。

この時点で「なにコレ感」満載なのですが、今回の新規購入申込み停止発表のお知らせを見ると、更にトホホなことが書かれています。

3.当ファンドの現状

(1)投資対象のユーロ円債は当初額面 100 円でスタートしましたが、商品市況の低下に伴い直近の時価は 23 円程度まで大幅に低下しております。ユーロ円債の価格が大幅に低下したことと、一定の管理コスト等((2)ご参照)が価格から控除されていることの影響から、直近では、インデックスの変動「1」に対しユーロ円債の変動幅は 1.7 倍程度になっており、当ファンドの基準価額も概ね 1.7 倍程度で変動する状況です。

(2)当ユーロ円債は、インデックス管理コストとして発行額面 100 円に対して年間1%(1 円)が徴収される仕組となっています。債券価格が低下すると管理コストの負担率が大きくなり、現在のユーロ円債の時価 23 円で計算すると純資産額対比の負担率は、年間 4.3%程度となります。



インデックスの変動「1」に対しユーロ円債の変動幅は 1.7 倍程度、このファンドの基準価額も概ね 1.7 倍程度で変動する状況。そして、投資家の純資産額対比の負担率は、実に年間 4.3%。

トホホ…。

いかなる理由があろうとも、いかなる理由があろうとも、(大事なことなので2回言いました)、それ「連動」してないよね。あわせて、投資家の負担コストで年率 4.3 %も取られてしまうような投信は、「超・高コスト」だよね。

ただでさえ、価格変動リスクは投資家だけが負っていて、運用会社は一切負わないのに、これだけ基準価額が値下がりしていて投資家が損しているにもかかわらず、さらに運用会社が年率4.3%も取るというのは、トホホとしか言いようがありません。

金融機関が強欲なのか、設計ミスなのか知りませんが、もし、この状態のまま10年間投資していたら、単純計算で資産額の43%を金融機関にかすめ取られてしまうことになります。そんなんで儲かるわけがない。

さらに恐ろしいのは、こんなトホホ投信でも、直近の運用報告書の費用明細データを、インデックス投資ブロガーが定期的に公開している「実質コスト」の簡易計算式にあてはめると、実質コストが年率1.15%程度と、「それほどでもないコスト」に見えてしまうことです。

※実質コスト(%)=信託報酬率(%)÷1万口当たりの信託報酬金額(円)×(1万口当たりの信託報酬金額(円)+その他費用金額(円))

実は投資家が年率4.3%も取られているというのは、投信マニアが運用報告書の費用明細を見て計算しても、わからないということになります。おそろしや、おそろしや。

やはり、「よくわからないものには投資しない」という投資の大原則が、重要だと思い知らされます。

そういう意味で、運用方針で「○○インデックスに概ね連動することを目指す」とか「○○インデックスを上回ることを目指す」とか謳っていながら、その○○インデックスをベンチマークとして設定しない投信というのは、よくわかりません。ゆえに、避けるべきなのだろうなと思います。

運用方針とベンチマークの有無の整合性がない投信は、買ってはいけないと思います。

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