海外ETFについて日経新聞に良記事(その1) 詳しくて参考になる! ただ間違っている点もあるので気をつけて

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海外ETFについて日経新聞に詳しい記事が掲載されています。海外ETFのメリット・デメリットや税務処理について、詳しく紹介されていたのでビックリです。

海外ETF 「使える」ワケ  :日本経済新聞


上記記事では、海外ETFの運用コストが安いこと、品ぞろえが充実していること、主要ネット証券はNISA口座なら購入手数料が無料であること、主要ネット証券が特定口座対応したこと、SBI証券が購入手数料を引き下げたこと等が説明されていました。

さらに、海外ETF(海外上場のETF)、国内ETF(東証上場のETF)、インデックスファンド(国内公募投信)の3商品について、機能の比較までされていました。違いがわかりやすくまとめられていると思います。


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日本経済新聞 2016/08/21 海外ETF 「使える」ワケ より引用)

当ブログでも以前、海外ETF、国内ETF、インデックスファンドの比較記事を書いたことがありますが、上記引用図版にある「為替ヘッジ」ありを選べるかどうか、という視点はありませんでした。なるほど。

<ご参考>
インデックスファンド、国内ETF、海外ETFの比較 - 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー(インデックス投資実践記)


マイナーなインデックス投資のなかでも、海外ETFはさらにマイナーな投資商品であり、ネットや書籍に詳しい情報があまりないのが現状です。そんななか、日経新聞の記事はかなり突っ込んだ内容になっており、参考になると思います。

ただ、一点だけ間違いがあると思います。海外ETFは分配金に対して二重課税されてしまうデメリットがあると説明している点です。

これだと、まるで国内ETFとインデックスファンドは二重課税されないかのような書きっぷりですが、基本的に二重課税されています。
※厳密には、先物運用等の運用方法により分配金に対する二重課税を避けている商品や、特定条件下で外国税額控除ができる商品もないわけではありませんが。

たしかに、確定申告の外国税額控除が必要なのですが、二重課税された分を「取り返す手段がある」というのは、むしろ海外ETFの「メリット」です。

よくインデックス投資家が、「海外ETFは外国税額控除が面倒くさい」とボヤいているのは、作業の面倒くささに対してボヤいているだけであって(サラリーマンはあまりやらない確定申告ですから)、国内ETFやインデックスファンドでは取り返せない分を、取り返せること自体は大歓迎です。

国内ETFやインデックスファンドは基本的に二重課税された分を取り返す手段すらないのですから。日経の記者さんはそこを誤解されているようですので、読者の皆さまはお気をつけください。

その点以外は、たいへん参考になる良記事だと思います。海外ETFについて盛りだくさんの内容なので、ブログは次回にも続きます。

(つづく)


<ご参考>
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