投信の平均保有年数が伸びてきました

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かつて平均保有年数が1.5年にまで短期化してきた投信ですが、近年、平均保有年数がまた長期化してきました。

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モーニングスター [ アナリストの視点(ファンド) “じっくり”投資家増殖中、NISAだけではない理由  2016-09-08]より引用)

上記グラフの引用元であるモーニングスターの記事では、投信の平均保有年数の長期化の要因は、投信を解約すると非課税枠の再利用ができないNISA(少額投資非課税制度)導入に加えて、回転売買等の手数料稼ぎに対する金融庁の指導が、影響していると分析しています。

これに関しては私もそう思います。事の行く末をずっとウォッチしてきましたが、たしかに、金融庁はここ2~3年、証券会社や銀行等の投信販売会社の手数料稼ぎ営業に対して、かなり厳しい姿勢で臨んできたように思います。


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いくつかの金融機関が宣言し始めた「フィデューシャリー・デューティ宣言」についても、もちろん、金融機関の志(こころざし)がベースでしょうが、一方で金融庁の意向も強く働いていると思われます。

投信の保有年数は、ただ単に長ければ長いだけ良いというものでもないとは思いますが、短期売買のためのツールではないのは間違いありません。

なぜなら、投信の基準価額は一日一回、その日の夜にならないと決まらない「のんびり」スキームですし、売却時には保有資産全体に対して信託財産留保額がかかったりするからです。どうせ短期売買するなら、投信よりもETFの方が向いているでしょう。

ですので、投信の平均保有年数は、ある程度長いのが自然な形です。少なくとも、購入した投信を1.5年で売却するのが平均的というのは、個人投資家の資産形成としてはあまりにも短いと思います。

ところで、上記モーニングスター記事では、アクティブファンドよりもパッシブファンドの方が平均保有年数が短いと読み取れるグラフも掲載されています。

これは、過渡期的な現象で、パッシブファンドの保有者が短期売買をしているということではなく、昨今の「投信コスト革命」により、より信託報酬が安いインデックスファンドが続々新登場しているためだと思われます。

彼らは短期売買しているのではなく、同じアセットクラスのより低コストなインデックスファンドに「乗り換え」しているだけですので、純資産総額の増減に対しては中立です。

資産運用のコアとなるようなインデックスファンドの低コスト競争は、最終局面に来ています。十分に低コストなインデックスファンドが出揃えば、パッシブファンドの平均保有年数もアクティブファンドと同レベルまで、自然に伸びていくものと予想します。


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