なかなかない早期リタイアした場合の年金額の概算方法!

水瀬ケンイチ

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会社員のなかで定年まで待たずに、早期リタイアすることを考える人が増えてきている気がします。



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上記の NIKKEI STYLE の記事でも、1億円という大金を遺産相続した40歳が早期リタイアを考え、FPに相談しています。しかし、早期リタイアすると、そのぶん将来の年金額も減るということまでは気づいておらず、「年金が減るとは考えてもみませんでした」とのコメントとともに早期リタイアを断念(延期)という結果になっていました。

無理もないと思います。レアケースの情報って本当に少ないですから。

ブログやSNSを拝見していると、実際に、30代や40代で早期リタイアする人もちらほら出てきているようです。彼らのなかには生活費の情報を公開してくれる人もいて、いかに低コストで生活しているかがわかり、とても参考になります。昔はこのような情報はなかなかありませんでした。

ただ、現在のリタイア生活の生活費はわかっても、老後の年金額がわからない。なんたって、彼らもまだ受給していないのですから。

早期リタイアしたとしても、国民年金だけはこつこつ40年間払い切ると仮定すれば、年金額は年78万100円。さすがに足らないかもしれません。

悩ましいのは厚生年金です。自分と会社が折半して払う仕組みになっているので、年金額への影響が大きいはずですが、定年を待たずに(例えば5年後、10年後など)リタイアした場合の厚生年金の金額は、どう計算したらいいのだろう。

いろいろな年金本を読んでも、ほとんどが定年退職まで働くのが前提で、早期リタイアのケースはなかなか見当たりません

もやもやしていましたが、同じく NIKKEI STYLE の別記事に、定年まで待たずにリタイアした場合の、国民年金と厚生年金の概算額を計算する方法が掲載されていました。




これは……わかりやすい!

私自身の標準報酬月額(見込み)と納付月数(見込み)を入れて計算してみたところ、概算とはいえ、だいたいのイメージがつかめました。

具体的な金額や月数をここで書くことはできませんが、まあまあリアリティのある「少なさ」です(泣)

でも、納付月数を増減させてみたり、夫婦ふたり分を合算してみたりして、早期リタイアの時期を検討する良い材料になりました。

ありそうで、なかなかない、早期リタイアした場合の年金額の概算方法。ご興味があるかたは、試しに計算してみてもおもしろいかもしれません。

ただし、同記事によると、計算式から分かるのは名目額で、手取り額は異なり、「税金と社会保険料がおよそ1割、収入が多い人は2割近く引かれることが多い」とのこと。う~ん、世知辛い!

少しずつ取り崩すことができる金融資産を持つこと、少額でも収入を得られる方法を確立しておくことなどとセットで考える必要性を思い知らされますね。


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Posted by水瀬ケンイチ