国内ETFの「市場価格と基準価額の乖離」(2019年5月)、乖離が低位安定でよきかな

水瀬ケンイチ

tousyo2019.jpg

個人投資家の期待を集めながらも、「市場価格と基準価額の乖離」の大きさが課題と言われてきた国内ETF。

ウォッチ対象ETFの数が増えてきて、グラフがごちゃごちゃしてきたため、先月から、先進国株式クラスと新興国株式クラスを分けました。同じアセットクラスのETFが比較しやすくなりました。

2019年5月末までの乖離率を見てみましょう。



まずは、先進国株式クラスのETFです。

photo20190602_1.png

1680 日興 上場MSCIコクサイ株 (信託報酬 年0.25%) 乖離率 -0.60%
1550 MAXIS 海外株ETF (信託報酬 年0.25%) 乖離率 +0.23%
1657 iシェアーズ・コア MSCI 先進国株 (信託報酬 年0.19%) 乖離率 +0.08%
2513 NEXT FUNDS 外国株式(為替ヘッジなし) (信託報酬 年0.17%) 乖離率 +0.10%
※マーケットメイク制度対象ETF

先進国株式クラスのウォッチ銘柄全体では、「市場価格と基準価額の乖離」が個人的許容範囲の±1.0%の範囲内におさまり、安定した状態でした。

そのなかでも、乖離率がいちばん小さく優秀だったのは、「iシェアーズ・コア MSCI 先進国株」(銘柄コード1657) でした。

マーケットメイク制度の対象ETFです。

マーケットメイク制度は、ETFの流動性向上を目的に、東証がマーケットメイカーにインセンティブを設定し、常時気配提示を義務付ける制度で、2018年7月から開始されています。また、2019年4月より、インセンティブを強化した「マーケットメイク制度 Version2.0」が開始されています。

ETFマーケットメイク制度Version 2.0の開始について | 日本取引所グループ

日本取引所グループは、東京証券取引所及び大阪取引所などを傘下に持つアジアを代表する取引所グループです。


同じくマーケットメイク対象ETFの「NEXT FUNDS 外国株式(為替ヘッジなし)」(銘柄コード(2513) とともに、非対称ETF 2銘柄と比較して乖離率が低くなっており、流動性向上の好影響が出ているように見て取れます。

次に、新興国株式クラスのETFです。

photo20190602_2.png

1681 日興 上場MSCIエマージング株 (信託報酬 年0.25%) 乖離率 +0.23%
1658 iシェアーズ・コア MSCI 新興国株 (信託報酬 年0.23%) 乖離率 +0.23%
2520 NEXT FUNDS 新興国株式(為替ヘッジなし) (信託報酬 年0.19%) 乖離率 -0.34%
※マーケットメイク制度対象ETF

新興国株式クラスのウォッチ銘柄全体では、「市場価格と基準価額の乖離」が個人的許容範囲の±1.0%の範囲内におさまり、安定した状態でした。

そのなかでも、乖離率が小さく優秀だったのは、「日興 上場MSCIエマージング株」(銘柄コード1681)と「iシェアーズ・コア MSCI 新興国株」(銘柄コード1658) でした。

1681はマーケットメイク制度の非対象ETFですが、今月はがんばっていました。

最近はインデックスファンドの低コスト化に押され気味の国内ETFですが、日本株の個別株投資をメインでやっているかたや、分配金を再投資するのではなくキャッシュで受け取りたいというかたは、インデックスファンドよりもETFの方がなじみやすいでしょう。

投資家がいつでも安心して国内ETFを売買できるように、国内ETFの関係機関にはがんばってほしい。

マーケットメイク制度 Version2.0 の影響を含め、今後も、海外資産クラスの主要国内ETFの「市場価格と基準価額の乖離」に注目していきたいと思います。


<お得情報>
上記の「iシェアーズ」や「NEXT FUNDS」シリーズの対象ETFが、楽天証券は「売買手数料無料」なのでおすすめです。何百万円、何千万円、何億円売買しても手数料無料なのは将来にわたり大きい。

楽天証券、野村アセットのETF「NEXT FUNDS」シリーズ49銘柄の売買手数料も0円に

楽天証券は、「iシェアーズ」「MAXIS」シリーズなどのETFの売買手数料0円を打ち出していますが、2019年4月1日から、野村アセットマネジメントが運用するETFブランド「NEXT FUNDS」シリーズのうち49銘柄の売買手数料も0円にすると発表しました。...


<ご参考>
当ブログによく質問が寄せられる「なぜ、市場価格と基準価額が乖離するのか?」については、下記の東証WEBサイトに端的な説明がありますのでご参照ください。

ETF投資のリスク | 日本取引所グループ

日本取引所グループは、東京証券取引所及び大阪取引所などを傘下に持つアジアを代表する取引所グループです。


関連記事
広告
投資判断は自己責任でお願いします。当ブログの情報により投資判断を誤ったとしても、管理人は責任を負えません。また、当ブログ内容の無断転載を禁じます。

Posted by水瀬ケンイチ