もしも「つみたてNISA」と「iDeCo」に約30年積み立て投資していたら

水瀬ケンイチ

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日本経済新聞に、「『2000万円』へ税優遇生かす NISAやイデコで」という記事が掲載されています。

記事は、金融庁の報告書が一例として示した不足額2000万円を資産運用で作るには様々な税優遇制度を併用することが重要という内容で、企業型確定拠出年金、個人型確定拠出年金(iDeCo)、一般NISA、つみたてNISAの制度が説明されていて有用です。



「2000万円」へ税優遇生かす NISAやイデコで

参院選で争点の一つにもなっている老後資金問題。きっかけとなった金融庁の報告書は公的年金を補うため、早い時期から自助努力での資産形成を促すことが本来の趣旨だった。報告書が一例として示した不足額2000



そのなかに、「つみたてNISA」と「iDeCo」の積み立てシミュレーションがありました。

iDeCoの上限額(月1万2000円、確定給付型年金のある場合)と、つみたてNISAの上限額(月3万3333円)を合わせた月4万5333円を、バブル崩壊後の1990年から直近まで約30年間、毎月積み立てたらどうなっていたか。

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結果は、2008年リーマンショックの時に大きく落ち込みましたが、そこでやめなければ、2000万円は軽く超えていました。4資産均等では3000万円以上、先進国株式では5000万円以上になった計算です。

やはり、一時的な暴落があっても積み立てを継続することが重要だということがわかるグラフになっていました。

まあ、実際には、1990年にはiDeCoやつみたてNISAは存在しなかったし、1990年からインデックスファンドで4資産分散ポートフォリオを30年間運用し続けることはほぼ不可能(30年前は商品が存在しない、あるいはあっても繰上償還されてしまい代替商品がない等)だったので、ありえない「たられば」の話なんですけどね。

過去の実績が、そのまま未来の実績を保証するものでもないですが、当時「100年に一度」と言われた大暴落を当てはめたひとつのケーススタディとしては、含蓄があるグラフではあると思います。

現在は、iDeCoやつみたてNISAといった非課税制度が充実していて、低コストなインデックスファンドがたくさんあり、繰上償還も減っているので、本格的に30年間積み立て投資を継続することができる環境にあります。

インデックス投資家不遇の時代から四苦八苦しながらやってきた者としては、正直、うらやましいですし、この環境は活用しない手はないと思います。

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Posted by水瀬ケンイチ